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2009

順調に規模を拡大!2棟目のアパートに挑戦2

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金融機関は不動産投資の融資をするにあたり、かなり手間のかかる調査をしています。例えば物件の調査であれば、実際に物件を銀行の担当者が見に行って、写真まで撮影をし、しっかりした物件であるのかとか、他に担保はついているのかなど、基礎調査を実行します。不動産業者から提供される情報など信用していません。あくまでも銀行自身で調査をするのです。

また、貸付を実行するその人の調査もします。信用照会機関からその人の信用情報を取り寄せ、借金の総額を調べます。その際に、申込書に書かれている情報が正しいのかどうかも照らし合わせます。虚偽の申告をする人は信用ができませんから。他にも貸付をする人の身元を確認したり、税金の支払い状況などの調査など、融資の社内決裁を起案するための調査は山ほどあるのです。

そこまでの調査をしておきながら、貸付先が虚偽の申告をしていたことが発覚してしまったことで、数千万円の融資ができなくなってしまいました。これは銀行から見るとこれまでの調査や起案に伴う苦労が水の泡になってしまうということです。数日間かけて決裁の資料を作成したからにはなんとしてでも貸し付けないと報われません